落雷被害を未然に防ぐ｜京阪産業が「PDCE」で広げる新しい落雷対策

Q1. 現在の事業内容について教えてください。

京阪産業株式会社では、建設資材の販売や工事請負、保険代理店事業などを展開しています。

私は建材営業部に所属し、これまで建設資材の納入や現場管理を中心に担当してきました。入社3年目となる2026年4月からは、新たに「PDCE」という落雷を抑制するシステムの販売を担当しています。

PDCEは鉄道施設をはじめ、学校や病院、個人宅など、さまざまな場所で活用できるシステムです。落雷による直接的な被害だけでなく、停電や設備停止などによって発生する二次的な損失を防ぐための選択肢として提案しています。

Q2. その事業を通じて、社会にどのような価値を提供したいと考えていますか？

落雷は、実際に大きな被害を経験したことがない方にとって、身近なリスクとして捉えにくい災害の一つだと思います。

しかし、一度発生すると設備の故障や停電など、さまざまな影響につながる可能性があります。特に鉄道や病院、学校など、多くの人が利用する施設では、設備への被害だけではなく、サービスの停止や利用者への影響も考えなければなりません。

だからこそ、被害が発生してから対応するのではなく、事前に備えることの重要性を伝えたいと考えています。PDCEを通じて、企業や施設、そこで過ごす人々の安心を守ることが、私たちが提供したい価値です。

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Q3. 会社として掲げている基本理念やビジョンについて教えてください。

私たちは、お客様にとって「頼りになる、信頼できる存在」であることを大切にしています。

単に商品を販売するのではなく、本当に必要とされ、安心につながるものを届けることが重要だと考えています。

PDCEについても、落雷対策という専門的な分野だからこそ、その必要性や仕組みを丁寧に伝え、お客様が納得したうえで選択できる提案を心掛けています。

これからも信頼できる商品やサービスを通じて、お客様や社会の安心に貢献できる存在を目指します。

Q4. その理念・ビジョンに込めた想いや背景について教えてください。

PDCEの販売を始める大きなきっかけとなったのが、グループの京阪電車で過去に発生した落雷被害です。

落雷による停電によって大きな影響が発生しました。設備などの直接的な損害は保険で補償できる場合がありますが、運行への影響をはじめ、目には見えにくい損失まで、すべてを補えるわけではありません。

そこでPDCEを導入したところ、その後は落雷による被害を防ぐことができています。

実際の経験を通じて効果を実感しているからこそ、自信を持ってお客様に提案できる。自社グループでの経験が、現在の事業を支える大きな背景となっています。

Q5. 事業内容と理念・ビジョンは、どのように結びついていますか？

PDCEは、鉄道施設だけを対象としたものではありません。学校や病院、個人宅をはじめ、幅広い場所で活用できる可能性があります。

落雷による被害は、いつ、どこで発生するか分かりません。だからこそ、大きな被害が起きてから対策するのではなく、事前にリスクを減らすという考え方を広げていきたいと思っています。

私たち自身が落雷被害を経験し、その後の対策の重要性を実感したからこそ、伝えられることがあります。

「頼りになる、信頼できるものを届ける」という姿勢を大切にしながら、PDCEを必要とする企業や施設へ広め、安心できる環境づくりに貢献していきたいと考えています。

※胡蝶蘭pressはライター会社株式会社switz（スイス）が運営するサイトです。